海外医学部で医師国家試験受験資格を得る国・得られない国 完全比較ガイド【2025年最新版】

海外医学部
「海外医学部に進学したいけれど、卒業後に日本の医師国家試験を直接受けられるの?」
そんな疑問にお答えするため、本記事では 受験資格の有無 と 取得フロー を国別に徹底比較します。
2026 年以降に予定される CBT・OSCE 公的化の動きも踏まえた最新情報付きです。

1.日本医師国家試験受験までの全体フロー

1. 厚生労働大臣による 受験資格認定(書類審査)
2. 認定結果により三つのルートへ分岐
• A:書類審査のみで本試験受験可
• B:予備試験 → 1 年以上の実地修練 → 本試験
• C:受験資格なし(カリキュラム不足など)
3. 2026 年以降:海外卒業生にも CBT & Pre-CC OSCE 合格 が課される可能性(現在議論中)

2.国別比較早見表

カテゴリー A:直接受験可

• ハンガリー(センメルワイス・デブレツェン・セゲド・ペーチ)
• チェコ(マサリク大・一部カレル大)
• 書類審査のみで国試へ
• 6 年制 EU 基準カリキュラムで厚労省基準を満たしやすい

カテゴリー B:予備試験経由

• 米国・フィリピン・中国・英国 ほか
• 書類審査 → 予備試験 → 実地修練 ≥1 年 → 国試
• 日本語診療能力や臨床スキル確認が必須

カテゴリー C:受験資格なし

• 一部カリブ海・東欧私立校 等
• 臨床時間数・基礎医学時間数が不足し認定困難
※最終判断は厚生労働省の個別審査です。大学名が同じでも成績・履修内容により結果が変わる点に注意してください。

3.カテゴリー別 詳細解説

3-1 カテゴリー A:直接受験が狙える国

ハンガリー
• WHO・WFME 掲載。6 年制で臨床実習 2,300 時間以上
• 卒業時に EU 医師免許取得可。日本でも予備試験免除例多数
• 学費 150–250 万円/年、生活費 約 80 万円/年(私立医学部の約 1/3)
チェコ
• マサリク大学医学部ほかが厚労省基準を充足
• 研究・臨床連携が強く、日本人枠も人気
• 卒業年の 2 月に国試受験できた実績あり

3-2 カテゴリー B:予備試験経由国

• 米国:4 年学部+4 年メディカルスクール制。USMLE Step 1・2 合格でも予備試験は原則必要
• フィリピン:医学部卒+自国医師免許取得後でも同様
• 中国:2018 年以降のカリキュラム改訂で時間数不足が指摘され、予備試験必須が一般的
予備試験の筆記は医師国試レベルで合格率は約 50%。十分な日本語臨床トレーニングが不可欠です。

3-3 カテゴリー C:受験資格が認められにくいケース

• 臨床実習 2,000 時間未満
• 6 年制以外(5 年制・短期編入など)
• WHO/WFME 未掲載または認証機関の評価不合格
これらの場合、書類審査で 「受験資格なし」 と判断される可能性が高いので進学先選定時点で要注意です。

4.2026 年以降の CBT・Pre-CC OSCE 導入予定

• 海外医学部卒にも日本の医学部生と同等の試験を課す方向で議論進行中
• CBT+Pre-CC OSCE 合格が予備試験の代替要件となる見込み
• 初実施は 2026 年国試受験組 以降の可能性
• 日本語診療能力評価が強化(N1 相当+臨床コミュニケーション)
海外進学を検討する受験生は CBT・OSCE 対策まで含めた学習計画 が不可欠です。

5.国選び & 進学前チェックリスト

1. 大学の教育年限・臨床実習時間は日本基準を満たすか
2. WHO / WFME 認証、EU 指令 2005/36/EC 適合の有無
3. 卒業後の厚労省認定実績(直近 5 年)
4. 日本語臨床研修をサポートする現地ネットワーク
5. CBT・OSCE 対策カリキュラムの有無

6.CES 医師国家試験予備校 海外医学部コースができること

• 国別カリキュラム診断 — 将来の受験資格を個別に判定
• 出願書類・ビザ・奨学金 ワンストップサポート
• 進級サポート+ 予備試験 / CBT / OSCE 対策オンライン講座
• 日本帰国後の 臨床実習・病院マッチング 支援
海外医学部進学から日本での医師キャリアまで、まずは 無料個別相談 でご質問ください。
▶︎ 無料個別相談を予約する(/contact/)
あわせて読みたい
• 【2025 年版】海外医学部入試の日程・出願スケジュール早見表
• USMLE vs 日本医師国家試験:両方に合格するロードマップ
• 海外医学部の進級が厳しい理由と CES 式進級対策メソッド
※本記事の情報は 2025 年 5 月時点の公開資料を基に作成しています。制度改正により変更される場合がありますので、最新情報は厚生労働省発表または各大学公式サイトをご確認ください。